自分に必要な保険の保障額を知る方法とは？ライフステージ別の考え方
保険選びで迷っていませんか？まずは「あなたに必要な保障額」を知ることから
保険について考え始めたとき、「どのような保険を選べば良いのだろうか」「保険料はいくらが適切なのか」といったお悩みをお持ちの方もいらっしゃるかもしれません。たくさんある保険商品の中から、自分に合ったものを見つけるのは簡単なことではありません。
もし、漠然と「なんとなく不安だから」「みんなが入っているから」といった理由で保険を選ぼうとしているのであれば、一度立ち止まって考えていただきたい大切なことがあります。それは、「もしもの時に、あなたやご家族にいくら必要なのか」、つまり「必要保障額」を知ることです。
必要保障額を知ることは、無駄のない最適な保険選びの第一歩となります。この記事では、自分に必要な保険の保障額をどのように考えれば良いのか、そして人生の段階（ライフステージ）によってどのように変化するのかを、分かりやすく解説いたします。
なぜ必要保障額を知ることが重要なのか？
保険は、万が一の事態が起きたときに、経済的な困難から私たちや家族を守るための仕組みです。しかし、必要以上に大きな保障額で加入してしまうと、毎月の保険料負担が重くなってしまいます。逆に、必要な保障が足りていないと、いざというときに困ることになりかねません。
自分に必要な保障額を把握することで、次のメリットが得られます。
- 無駄な保険料を支払わずに済む: 本当に必要な保障額に合わせた保険を選ぶことで、保険料を抑えることができます。
- 本当に必要な保障を確保できる: 自分や家族が将来的に必要とする金額を把握することで、安心できる備えができます。
- 複数の保険商品を比較検討しやすくなる: 具体的な目標額が定まるため、それぞれの保険商品がその目標に対してどのくらい貢献できるのかを判断しやすくなります。
つまり、必要保障額を知ることは、家計を守りながら、本当に必要な安心を手に入れるために非常に役立つのです。
必要保障額とは何か？基本的な考え方
必要保障額とは、一般的に、一家の大黒柱など家計を支えている方に万が一のことがあった場合に、残されたご家族が今後生活していく上で「不足する金額」を指します。
この「不足する金額」は、将来必要になるであろう「支出」の合計から、将来得られるであろう「収入」や、現在持っている「資産」を差し引いて考えます。
簡単な計算式で表すと、次のようになります。
必要保障額 ＝ (将来の必要支出合計) － (将来の収入合計 ＋ 現在の資産合計)
それぞれの要素を少し詳しく見てみましょう。
将来の必要支出合計
ご家族が今後生活していく上で必要となる費用です。具体的には、以下のようなものが考えられます。
- 生活費: 今後の生活に最低限必要となる費用です。現在の生活費を基に、遺族の人数などを考慮して見積もります。
- 教育費: お子様がいらっしゃる場合、高校、大学など卒業までにかかる教育費用です。私立か公立かによって大きく変わります。
- 住宅関連費: 持ち家であれば住宅ローンの残高や固定資産税、賃貸であれば家賃などが含まれます。住宅ローンについては、契約内容によっては団体信用生命保険で完済される場合もあります。
- その他の費用: 葬儀費用、医療費、予備費などが考えられます。
将来の収入合計
万が一のことがあった場合に、ご家族が得られる見込みのある収入や受け取れるお金です。
- 公的保障: 国から支給される遺族年金（遺族基礎年金、遺族厚生年金）が中心となります。これは非常に重要な要素ですが、制度が少し複雑なため、大まかな目安として考えることも可能です。
- 会社の保障: 勤務先から支給される弔慰金や、企業年金などがある場合があります。
- 遺された家族の収入: 配偶者の方が今後働く場合の収入などが含まれます。
現在の資産合計
現時点で保有している、いざというときに活用できる貯蓄や資産です。
- 預貯金: 普通預金、定期預金、投資信託など、すぐに活用できる金融資産。
- その他の資産: 不動産（売却を想定する場合）、会社の退職金なども含まれることがあります。
これらの要素を一つずつ洗い出し、大まかにでも計算してみることで、必要な保障額のイメージを掴むことができます。厳密な計算は難しくても、「今後かかるお金」と「入ってくるお金・使えるお金」の差額という考え方を理解することが大切です。
ライフステージ別の必要保障額の考え方
必要保障額は、ご自身の年齢や家族構成、働き方といったライフステージによって大きく変化します。結婚、出産、子供の独立、定年退職といった人生の節目ごとに、必要な保障額は見直しが必要になります。
独身期
ご自身に万が一のことがあった場合、残されるのはご両親や兄弟姉妹などかもしれません。必要となるのは、葬儀費用や、少しの整理資金など、比較的少額で済むケースが多いでしょう。ただし、奨学金の返済義務が残る場合などは考慮が必要です。
結婚～子供が生まれるまで
ご夫婦二人の生活の場合、片方に万が一のことがあっても、残された一人が生活費を支えることが考えられます。必要保障額としては、当面の生活費や住居費などを考慮しますが、独身期よりは増える傾向にあります。共働きの場合は、必要額が少なくなることもあります。
子供が生まれてから独立するまで
この時期が、一般的に最も大きな保障が必要とされる時期です。特に、お子様が小さければ小さいほど、独立までの期間が長くなるため、その間の生活費や教育費といった必要支出が大きくなります。住宅ローンの有無も大きく影響します。お子様の成長に合わせて、教育費のピークなどを考慮して保障額を考えます。
子供が独立してからリタイアまで
お子様が独立すると、教育費の負担がなくなり、必要保障額は減少します。ただし、まだリタイアまでは期間があるため、配偶者の生活費などを考慮する必要があります。住宅ローンが残っている場合も考慮が必要です。
リタイア後
年金収入が中心となり、お子様も独立しているため、必要保障額はさらに減少します。夫婦どちらかに万が一のことがあった場合、残された一人の生活費や、場合によっては介護費用、葬儀費用などを備えることが中心となります。
このように、ライフステージごとに必要保障額は変動するため、一度保険に加入したらそのままにせず、定期的に見直すことが賢明です。
まとめ：あなたに必要な保険を見つけるために
保険選びは、多くの人にとって複雑で難しいものと感じられるかもしれません。しかし、「あなたやご家族にとって、本当に必要な保障額はいくらか」という視点を持つことで、保険選びの道筋がぐっと明確になります。
今回ご紹介した必要保障額の考え方は、あくまで一般的な枠組みです。ご自身の家族構成、家計の状況、将来設計によって、適切な保障額は異なります。
もし、ご自身だけで計算するのが難しい、具体的にどの保険商品で備えれば良いか分からない、といった場合は、専門家や信頼できる情報源に相談することも有効な手段です。
「パーソナル保険ナビ」では、皆様がご自身にとって最適な「パーソナライズ保険」を見つけられるよう、分かりやすく、信頼できる情報を提供してまいります。まずは、この記事で解説した必要保障額の考え方を参考に、ご自身の状況に合わせた保険選びの第一歩を踏み出していただければ幸いです。